1. 朝日新聞の記事
2000年(平成 12)4月11日・朝刊 [愛知]は次のように報じた。 名古屋本社・熊谷 潤記者
要旨 元高校長の HP 教育現場に『喝』 アクセス 7万件、相談も多く
○ 約 40年間の現場経験と、一線を離れての客観的な目。 その両方の視点に基づいた杉田さ
んの具体的で率直な意見に、触発される [ 読者 ] が多いようだ。
○ 「問題が起きても、その後の改善がみられない」、「日本のことを外国人にも理解してもらい
たい」と「体罰の制限」 「職員会議のありかた」 など様々なテーマについて、杉田さんの考え
方や意見を、外国の例とも比較しながら掲載している。
○ また、ある高校の先生からのメールを紹介しながら、「 その場しのぎを繰り返すから、こうし
た例が後を絶たない。 体罰で悩む先生が多いなら、何が体罰なのかガイドラインを作れば
いい 」という。
○ 現場の教育者は抽象論だけではなく、現状を改善するための具体的な論議をすべきだ、と
いうのが杉田さんの持論で、メッセージを送り続けている。
2. 『朝日ニュースター』の放送
番組名 列島 3653. NHK 衛星第一テレビ・BS-1での放送
○ 内容 朝日新聞の全国の地域版の中から、記事をピックアップし、紹介する番組であるが、
その中で、杉田のホームページの一部を紹介し、併せて、体罰に関する相談とそれ
に対する杉田の答えを紹介された。
○ 日時 2000年( 平成 12 ) 5月 3日 午後 1時 から 1時 45分 ( 生放送 )
午後 6時 30分 から 7時 ( 再放送 )
○ 視聴方法 スカイパーフェク TV 256チャンネル 503チャンネル
( いずれも、それぞれの csデジタル方法の受信機とアンテナが必要。または全国
的にケーブルテレビで朝日ニュースターを受けていれば視聴できる。)
中村礼治 担当ディレクター
番組名 【地球法廷・教育を問う】
○ 内容 第１回 [ 自由か規制か ] この中で、 約 3分間、杉田の意見を採り上げ、主
として「 騒ぎをしずめたり、暴力行為を排除するなどのために、教職員が力を行使
することは、体罰ではない」とする「理由のある力の行使」論と校内謹慎・校内停学
についての提言、および外国の文献研究を含めて杉田のインターネットの利用に
ついて紹介された。
○ 日時 2000年 ( 平成 12 ) 1月 8日 ( 生放送 )
2 月 20日 NHK 教育テレビ ( 再放送 ), 3 月 25日 NHK 衛星第一 ( 再放送 )
佐藤 謙治 担当プロジューサー
【註】なお上記については、24.体罰問題その一などを参照してください。
付記 読売新聞（茨城）は2005年（平成17）2月6日号の『筑波言』で杉田のこの主張を一部
取り上げて報道された（小寺以作記者）。
2000年 5月、104号で次のように紹介された。
要旨 杉田 荘治さんのホームページ http://www.aba.ne.jp/^sugita
○ 内容は先生が長年研究してこられた論文の要約が中心です。 現代教育が抱えている諸問
題について、アメリカ等の豊富な判例や資料と日本の法規とを比較しながら、法学的立場で
述べておられます。 このような比較教育法学的な学問は新しい分野の学問です。
○ 内容 Educational Problems の目次の通り。
先生の活動は NHK のTV や朝日新聞で取り上げられ大きな反響を呼んでいます。 また、
多くの海外の人達のアクセスがあり、その中には日本のカリキュラム、寿司の作り方等の問
い合わせもあるそうです。 なお、多数の先生方の論文も掲載されています。
【 註 】 愛知県公立高等学校長のOBを中心として、高校教育情報学会 21 が 1991年 ( 平成
3年 )に結成された。 その年の 10月に Create が創刊され、2000年 1月で、ちょうど
100号の発刊となる。A 4版 4ページだてで毎月 3000部発刊の月刊紙。 教育改革の真っ
只中にあって、21 世紀の教育の在り方を具体的に提言している地方発信の教育情報紙
である。
５ アメリカ・California州のAPPEAL-DEMOCRAT: COMMUNITYの報道.. 会長 小木曽 照行氏、 事務局長 小島 俊夫氏
Reporter: Gary Mortenson
2001年5月25日、U.S.A. California州のYuba郡One-Stepセンターで教育サミット;Educational
Summit 2001が開かれ杉田も出席した。 出席者 約50名
意見の発表者は、連合教育区教育長、事業主、州雇用局スタッフ、上院議員秘書などの他、
3名の高校生を含め14名で、【教育が経済にインパクトを与えるためには、どうすべきか】につ
いて論議された。その教育サミットで杉田も紹介され、スピーチも約15分し質疑・応答にも応じ
たが、その模様を翌26日、APPEAL-DEMOCRATが下記のように報じた。
６ ２１世紀教育情報 第2号【要旨】わが国の初等中等教育は全体としては優れていると思う。しかし、
今後、もっと才能をもつ生徒を伸ばす必要があるし、一方、13万人も登校拒否児がいるとい
われるように、苦しんでいる生徒への対策も必要である。今回、貴地のﾁｬｰﾀｰ・スクールを
訪問・視察したのも、そのためのヒントを得たいためであったが、それなりのものを得たことを
喜んでいる。
｢註｣このAPPEAL-DEMOCRATはSacramento市、San Francisco市の一部もカバーしている。
なお上記については、41.アメリカのチャーター・スクール訪問記も参照してください。
(ＮＰＯ 特定非営利活動法人 21世紀教育研究所) 2001.9.11
新企画として読者からの投稿・寄稿の第一回として、次のように掲載した。
■具体的な提言やガイドラインの策定を! 杉田 荘治
私は名古屋市在住の元公立・私立高校長(県教委人事担当の経験あり)ですが、6
年前にShoji Sugita home page を開き、体罰、停学・退学、勤務評定、職員会
議、日本人の宗教心、また最近ではチャーター・スクール、アメリカの教育改革な
どの諸問題について外国の例や判例などとも比較しながら発表したり提言したりし
ています。アクセス数124.000を越えました。⇒ http://www.aba.ne.jp/~sugita/
それにつけても思うことは、わが国では具体的な提言やガイドラインのいかに少
ないかということです。例えば、ある高校の教員から次のようなメールがありまし
た。
「教室へ行こうとしない生徒の腕を引っ張り、椅子から引きずり降ろした。生徒は
『体罰を受けた』と親に報告。親は教委に抗議し、校長からも謝罪を要求された。
自分の行動は適切だっと考えているが、謝罪しなければ処分されるか.......」。
これに対して私なりに答えたが、「その場しのぎを繰り返すから、このような例が
後を絶たない。体罰で悩む教員が多いなら、何が体罰なのかガイドラインを示す必
要がある」と思います。なお、これについては杉田のホームページ・体罰問題を見
てください。
また、チャーター・スクールについても提言を載せました。
７ 兵庫教育大學（大学院）での特別講義
83. アメリカの学校教育改善の事例ー日米の比較において 2003. 5. 26
135. 同上 その2 2004. 5. 31 その他
８ 名古屋大學での特別講義 2004. 11. 11 （木） その他
150. わが国の教育のあり方ーアメリカと比較して
９ 南山短期大學 講義 1986年から毎年一回 『教育法規の基礎知識』
略歴等
文部大臣教育功労賞 （昭和6１年11月） 愛知県教育委員会教育表彰 （平成6年11月）
勲四等旭日小綬章 （平成９年４月・春の叙勲） 元国立教育研究所 研究協力者
＜略歴＞
大正15年11月6日 富山市生 昭和14年4月〜昭和19年2月（旧制）富山中学卒
昭和19年3月〜昭和20年9月 陸軍士官学校（６０期）士官候補生
終戦により退校 農業、工場従業員を経て昭和22年4月〜昭和25年3月（旧制）
富山高等学校文科卒 昭和25年4月〜昭和28年3月（旧制）名古屋大学法学部卒
同年 愛知県立大府高校教諭 その後 愛知県立瀬戸窯業・千種各高等学校教諭歴任
昭和43年4月〜昭和47年3月 愛知県教育委員会教職員課管理主事 昭和47年4月
〜昭和49年3月 愛知県立古知野高等学校校長 昭和49年4月〜昭和51年3月
愛知県教育委員会人事管理主幹 昭和51年4月〜昭和55年3月 愛知県立長久手
高等学校校長 昭和55年4月〜昭和58年3月 愛知県立惟信高等学校校長
昭和58年4月〜昭和62年3月 愛知県立松蔭高等学校校長 定年退職
昭和62年4月 〜 平成6年3月 名鉄学園杜若高等学校長・理事 退職
著書、研究歴等
1. 著書
１ 『学校教育と体罰』 学苑社 昭和58年４月刊 2 『アメリカの体罰判例30選』 学苑社
昭和59年6月刊 3. 『日米の判例にみる停学・退学をめぐる事例集』 学事出版社 1987年
2月刊 4. 『判例にみる日米の教員解雇』 学苑社 平成2年5月刊
共著 『教員の人事行政』ー日本と諸外国ー ぎょうせい 1992年刊 221頁 アメリカにおける
教職の不適格性にかかわる争訟事例の考察
【参考】 例えば名古屋大學中央図書館で、そのホームページを開き、Webcat Plusをクリックする。
そして[ ]のなかに[学校教育と体罰]とに入力して検索すると杉田の著書の一つである『学校
教育と体罰:
日本と米・英の体罰判例』が一番目に出てくる。 しかもそれを所蔵する図書館48館
とまで表示されているので、そこをクリックすると48館がすべて出ている。そのなかに名大中央学、
名大中央図、名大教育、名大法も含まれており、分類番号も373.2SUと書いてある。このように
開架式の同中央図書館で、その著書を取り、読むことができる。
また、前記著書1についてもアメリカ国会図書館が、これを所蔵している。それはそのホームページ
であるThe Library of Congress
Online Catalogを利用して(shoji sugita)または(sugita,
shoji)として検索すると、英文による簡単な解説を付けて載せていることがわかる。
Gakkｯo kyｯoiku to taibatsu : Nihon to Bei Ei no taibatsu hanrei / Sugita...
など
教育月刊誌の杉田論文
1. 至文堂
・『現代のエスプリ』 現代の教育に欠けるもの 302号 144頁 題目『親の代行と教師の体罰』
2. 明治図書
・『学校運営研究 2』
No.308 90頁 題目『アメリカの判例にみる体罰』
・『学校運営研究 2』
No.323 116頁 題目『生徒規則のわが国の見直し論とは』
・『学校運営研究 8』 No. 411 97頁 題目『職員会議はどのような機関か』
・『学校マネジメント』2007年4月号 題『いじめ対策とゼロ・トレランス』
・『学校マネジメント』2007年7月号 題『アメリカにおける懲戒・体罰の問題』
・『学校マネジメント』2007年12月号 題『新・教育公務員像を求めてー校門を出たら私人でよい?』
・[学校マネジメント]2009年10月号(予定) 題[広がるオバマ政権下での“公立校の能率給”]
3. 学事出版社
・月刊『高校教育』 1985年10月号 44頁 題目『全米学校教育センター訪問記』
・同 1986年5月号 62頁 題目『アメリカ版/停学・退学をめぐる判例紹介』
・同 1986年6月号 76頁 題目『アメリカ版/停学・退学をめぐる判例紹介』
・同 1986年7月号 118頁 題目『アメリカ版/停学・退学をめぐる判例紹介』
・同 1986年8月号 84頁 題目『アメリカ版/停学・退学をめぐる判例紹介』
・同 1986年9月号 21頁 題目『特集 若手教員登用の功罪』
・同 1986年10月号 74頁 題目『アメリカ版/停学・退学をめぐる判例紹介』
・同 1986年11月号 68頁 題目『アメリカ版/停学・退学をめぐる判例紹介』
・同 1986年12月号 104頁 題目『校長からみた教員解雇における日米比較』
・同 1990年3月号 110頁 題目『全米教育法学会に出席して』
・同 1990年11月号 84頁 題目『アメリカの高校の生徒規則と懲戒』
・同 1991年5月号 96頁 題目『教職不適格者の認定と解雇―アメリカの事例』
・同 1991年8月号 94頁 題目『教職不適格者の認定と解雇―アメリカの事例』
・同 平成元年10月号 104頁 題目『日米比較 教員解雇の事例研究』
・季刊誌[みのりの時] 2009年春号 [退職後、ホームページを創るの記]
4 『教育愛知』 多数、一例 第33巻9月号 題目『外国にみる体罰の実情―比較研究』
学会・研究会等
１ 日本教育法学会会員 昭和56年〜昭和62年 2 日本比較教育学会会員 同上 第21回
大会研究発表 1985年5月 上越教育大 研究発表テーマー『最近におけるアメリカの体罰
判例』
2 米国教育法学会会員 NOLPE 6u1989年〜1993年 1989年11月 サンフランシスコにお
ける第35回大会に参加。 単身。 日本の教育実情を質疑応答のさいに説明。 【註】その詳細
は前記学事出版社 1990年3月号 110頁 題目『全米教育法学会に出席して』を見てください。
また同じく昭和61年7月にも単身でNOLPEのボストンにおけるセミナーに出席して日本の教育
事情について説明。 日本人は杉田のみであった。
3 オーストラリア・メルボルンの高校視察と講義（日本語コース） 名鉄学園杜若高校長時代、姉
妹校をグループで訪問した他、単身でも視察 3回。 そのさい日本語コースで日本の教育実情
について講義。 St. Leonard College, St. Salesian College and St. Bernards
College
4. 全米学校安全センター訪問と研究 1985年7月、アメリカ・サクラメントにある全米学校安全
センター:NCSSを単身で訪問し、生徒指導問題について協議。 【註】その詳細は前記月刊『高校
教育』1985年10月号に記載。
5. デトロイト市教育委員会視察、協議 1991年8月、単独でアメリカ・デトロイト市教委のLinda
Leddick現職教育部長等を訪問し、教育諸問題について協議。
6. 文部省海外教育事情視察 昭和50年10月 この第17団の1人として、主としてメキシコ、イギ
リスを視察。
7. アメリカのサクラメント市近郊のYuba郡にあるチャーター・スクールを数校、訪問し、
また、EDUCATION: 2001 SUMMITに参加 2001年5月 【註】その詳細は
http://www.aba.ne.jp/~sugita/41j.htm を見てください。
8. 2002年次NEA研究大会 6月27日、28日の二日間、テキサス州Dallas
【註】その詳細はhttp://www.aba.ne.jp/~sugita/52j2.htm を見てください。
研究助成金
1. 文部省科学奨励金（奨励研究） 昭和37年度 2万円 『高校教師のためのーアメリカ、イギリ
ス、中国およびわが国の司法制度と比較』
2. 下中科学研究助成金 昭和57年度 15万円 『アメリカ・イギリスとわが国の判例からみた体罰』
3. 石田財団 1989年度 20万円 助成番号：８９−４４６
研究題目：日米の判例にみる教員解雇をめぐる比較研究
助成金額：２００，０００円 研究完了：１９９０年６月
その他
1. 日本教育会、名西地区生徒指導問題協議会、歴任校などにおける研究紀要、発表など多数。
2. イオンド大學から教育学名誉博士号を授与される
2004年7月、東京、米国ハワイを拠点としたイオンド大學(IOND University)から業績を高く
評価され、教育学名誉博士号を授与された。
| ｢名誉博士号授与事由書｣ 名誉博士号（教育学） 杉田 荘治殿 イオンド大學学位授与選考委員会は、貴殿の多年にわたる教育者、教育法学研究者としての実践と研究、すなわち｢The latest cases of School Suspension in the U.S...In comparison with Japan's｣ ｢イギリスの教育改革案｣等の研究論文発表。｢アメリカの体罰判例30選｣｢学校教育と体罰ー日本と米・英の体罰判例｣｢日米の判例にみる停学・退学をめぐる事例集｣等の著作活動。1986年文部大臣教育功労賞受章、1997年勲四等旭日小綬章等などの社会的業績を高く評価し、ここに名誉博士号（教育学）を授与するものである。 Chair, Trustees Ortega I.Nakano Provost George I.Morishita 2004年7月6日 IOND University Japan |
【付記】 なおイオンド大學については毀誉褒貶があるが、しかし非営利組織としてその財政
的基盤を確立し、指導陣も一層充実されて教育目標達成のために堂々と世に貢献さ
れることを期待している。
